カゴメの組織変革と消費者との接触機会拡大戦略
尾田基
CASE#22-01 一橋大学イノベーション研究センター (2022/06/02)
本論では、カゴメの 1990 年代後半から 2000 年代の組織改革と新事業開発を、最終消費者との接触機会を増やすという観点から整理し解釈する。カゴメは 1980 年代に進めていた多角化から方針転換し、1990 年代後半からは「集中と成長」を掲げ、職能制組織から事業部制組織に近い組織体制へと変更した。その後、様々な改善活動や新事業開発が…
尾田基
CASE#22-01 一橋大学イノベーション研究センター (2022/06/02)
本論では、カゴメの 1990 年代後半から 2000 年代の組織改革と新事業開発を、最終消費者との接触機会を増やすという観点から整理し解釈する。カゴメは 1980 年代に進めていた多角化から方針転換し、1990 年代後半からは「集中と成長」を掲げ、職能制組織から事業部制組織に近い組織体制へと変更した。その後、様々な改善活動や新事業開発が…
寺本有輝
WP#22-01 一橋大学イノベーション研究センター (2022/01/25)
本稿では,既存のトップ・マネジメント研究の課題を明らかしたうえで,システマティック・レビューによって近年のトップ・マネジメント研究の知見を整理し,現時点で十分に解決されていない研究課題を検討した.近年の研究群は,行為者間の相互作用を捉えるという既存研究の課題を解決しつつあるものの,時間展開に関する知見が不足しているという課題が残されて…
IIRワーキングペーパー
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岡本知久:青島矢一
『一橋ビジネスレビュー』 69巻 3号 88-103頁 (2021/12/30)
論文
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板橋洋平:北川実茶:笹森奎穂:志賀俊希:青島矢一
『一橋ビジネスレビュー』 69巻 3号 148-163頁 (2021/12/30)
論文
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江藤学
日本経済新聞出版(2021/07/21)
目次:第1章 標準化はビジネスをどう変えるのか/ 第2章 標準化の様々な顔/ 第3章 サプライチェーンにおける標準化の意味/ 第4章 モジュール化を加速しビジネスを変える/ 第5章 規格に特許を包含させる戦略/ 第6章 試験方法規格の戦略的活用/ 第7章 認証のビジネス活用によるアドバンテージ/ 第8章 製品開発・市場化における知財マネ…
マイケル・A. クスマノ:アナベル・ガワー:デヴィッド・B. ヨッフィー(著):青島矢一(監訳)
有斐閣(原著 The Business of Platforms)(2020/12/10)
ユーザーとイノベーター, 売手と買手などを接続してネットワーク効果を生み出し巨大化した産業プラットフォーム。既存企業の基盤を崩し去るかに見える, グーグル, アマゾン, フェイスブック等が巨額の利益を生み, 一方で莫大なお金を失う原理と実際, 光と影を示す。
Annual Meeting of the Academy of Management (AOM) (2020/08/07)
What role do host country institutions play for the strategic influence of subsidiaries in mul-tinational enterprises (MNEs)? Through an inductive study of ten headquarters-subsidiary dyads across three MNEs, this paper identifies enablers of subsidiary influence in proposed strategies from headquarters, i.e., headquarter strategic ini…
研究会・講演録・講義録・コンファレンスペーパー
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Annual Meeting of the Society for the Advancement of Socio-Economics (SASE) (2020/07/18)
What role do host country institutions play for the strategic influence of subsidiaries in mul-tinational enterprises (MNEs)? Through an inductive study of ten headquarters-subsidiary dyads across three MNEs, this paper identifies enablers of subsidiary influence in proposed strategies from headquarters, i.e., headquarter strategic ini…
研究会・講演録・講義録・コンファレンスペーパー
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Annual Meeting of the Academy of International Business (AIB) (2020/07/01)
What role do host country institutions play for the strategic influence of subsidiaries in mul-tinational enterprises (MNEs)? Through an inductive study of ten headquarters-subsidiary dyads across three MNEs, this paper identifies enablers of subsidiary influence in proposed strategies from headquarters, i.e., headquarter strategic ini…
研究会・講演録・講義録・コンファレンスペーパー
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青島矢一:村上隆介
『一橋ビジネスレビュー』 68巻 1号 64-80頁 (2020/06/25)
日本の総合化学メーカー旭化成が、2008年に戦略目的で設立した旭化成コーポレート・ベンチャーキャピタル(旭化成CVC)は、これまで2件の買収に成功し、社内的な支援を受けて着実に予算規模も増やしている。その成功要因は、キーパーソンの存在、漸新的な社内認知の向上、初期の成功事例の重要性、現地採用人材による投資実績の蓄積、CVCの独立性と全社…
論文
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Yun, Bo-Seong: Sang-Gun Lee: Yaichi Aoshima, 『Service Business』 Vol. 13, No. 4, pp. 779-814
(2019/12/01)
Starting from industry 4.0 in Germany and followed by the New Strategy for American Innovation in the USA and the smartization strategy in Japan, developed countries are…
『日本経済新聞』 (2019/10/03)
著者:青島矢一, 2019年10月3日 朝刊 35面掲載
尾田基: 江藤学
『組織科学』 52巻 3号 33-46頁 (2019/03/20)
本論文は、近年の先行者優位の議論が、環境決定論的-企業適応的文脈に進んでいることを指摘し、先行者優位の議論に対して加藤(2011)の<技術システムの構造化理論>による接近を試みる。電動アシスト自転車の市場創造プロセスを探索することで、構造形成に携わった先行企業と、構造を所与として受け入れた後発企業では構造から受ける影響が異なることを示す…
論文
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軽部大:内田大輔
『一橋ビジネスレビュー』 66巻 2号 150-163頁 (2018/09/27)
国際事業展開に伴う経営の現地化は、積年の経営課題である。育たないから任せない、任せないから育たない、という負の連鎖の克服に、多くの日本企業は苦しんできた。この問題に真正面から取り組んだのが、無錫松下冷機である。冷蔵庫分野で初の日系メーカーによる中国進出事例となる同社は、中国家電メーカーである無錫小天鵝との合併企業として1995年7月に設…
青島矢一
『書斎の窓』 2018年05月号 通巻657号 (2018/05/01)
77th Annual Meeting of the Academy of Management (2017/08/05)
Conference Paper: submitted by Karube, Masaru
研究会・講演録・講義録・コンファレンスペーパー
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軽部 大
有斐閣(2017/04/28)
【書評】 『組織科学』(第51巻3号, 評者:大阪市立大学・吉村典久先生)/ 『書斎の窓』(法政大学・近能善範先生) http://www.yuhikaku.co.jp/static/shosai_mado/html/1711/05.html 【要旨】 日本企業が長期に低迷してきた原因は,企業戦略や組織のあり方という表面的…
清水洋
有斐閣、380頁、※「第59回日経・経済図書文化賞」および「第33回組織学会高宮賞(著者部門)」を受賞(2016/03/30)
【書評】 『社会経済史学』(83巻4号, 2018年), 評者:金容度・法政大学教授。 /『企業家研究』(14号, 2017年), 評者:生稲史彦・筑波大学准教授。 /『組織科学』(50巻3号, 2017年), 評者:松本陽一・神戸大学准教授。 【要旨】さまざまな技術・製品に応用できる汎用性の高い技術=ジェネラル・パーパス・…
江藤 学
『一橋ビジネスレビュー』 63巻 4号 92-106頁 (2016/03/24)
近年の知財紛争では、標準必須特許という単語を聞くことが多い。これは、標準必須特許を盾にして戦うことは、巨額の賠償金を獲得する上でも、ライバル企業のビジネスを叩く上でも、通常の特許に比べて戦いが容易で、コスト効果が高いと考えられてきたからだ。しかし、ここ数年の知財紛争の判決やビジネスの動きは、その様相を変えつつある。標準必須特許のビジネス…
論文
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