木村めぐみ
WP#17-13 一橋大学イノベーション研究センター （2017/05/24）
本論文では、情報技術の進歩に伴って出現したデザインの役割を明らかにした。デザインの新しい役割は、創造的転回の実現、つまり、人々の知識の問題の解決を通じて、情報技術の進歩に適応するプロセスを構成することある。第一に、組織のデザイン、特に、科学、芸術、技術に関与する人と、その仕事の設備を設けてきた政府、産業、大学などにおいて、人々の内的な推…
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木村めぐみ
WP#17-12 一橋大学イノベーション研究センター （2017/05/24）
本論文では、英国の芸術・人文学における創造的転回を通じて、その実践のプロセスを明らかにした。創造的転回とは、知識の問題の解決を前提する、情報技術の進歩への適応のプロセスであり、その実践は、これまでの描写されたイノベーションを現実として再現することである。第一に、創造的転回は、社会科学、特に政治経済分野において描写されてきた、静的・動的・…
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木村めぐみ
WP#17-10 一橋大学イノベーション研究センター （2017/05/24）
本論文では、ブレア政権期[1997-2007]とブラウン政権期[2007-2010]の英国政府を事例に創造的転回について検討した。創造的転回とは、知識の問題の解決を前提する、情報技術の進歩への適応のプロセスである。労働党政権は、政府（や行政機関）の合理性を超えた、人々の仕事やライフサイクル中心の政策を掲げることによって、情報技術の進歩に…
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木村めぐみ
WP#17-09 一橋大学イノベーション研究センター （2017/05/24）
本論文では、ブレア政権期以降の英国を事例に創造的転回について検討した。創造的転回とは、知識の問題の解決を前提する、情報技術の進歩への適応のプロセスである。ブレア政権期[1997-2007]とブラウン政権期[2007-2010]の英国では、『創造的な英国Creative Britain』というヴィジョン(1998)や戦略(2008)を通…
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木村めぐみ
WP#17-08 一橋大学イノベーション研究センター （2017/05/24）
本論文では、知識の問題に取り組んできた人々とその仕事を通じて、創造的転回について検討した。創造的転回とは、知識の問題の解決を前提する、情報技術の進歩への適応のプロセスである。第一に、知識の問題とは、主観性の立場の対立を通じて発見できる、認識と認識における時間の問題であり、言葉やものに内在する経験、意味、合理性、より社会的には倫理と権力の…
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WP#17-11 一橋大学イノベーション研究センター （2017/05/24）
本論文では、英国映画産業を事例に、創造的転回について検討した。創造的転回とは、知識の問題の解決を前提する、情報技術の進歩への適応のプロセスである。ブレア政権期以降の英国では、映画産業を含むクリエイティブ産業についての思索、観察、研究を通じて、情報技術の進歩への適応を進めてきた。第一に、英国映画産業は、ブレア政権期以降、「デジタル時代の世…
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木村めぐみ
WP#17-07 一橋大学イノベーション研究センター （2017/05/24）
本論文では、人が働く組織の「創造的進化」(Bergson 1907)について検討した。生物組織と異なり、人が働く組織の創造的進化とは、組織で働く人々が、内的な推進力を創出し、集団的な飛躍を見せる現象である。第一に、組織についての議論は、進化やイノベーションについて議論してきた人々が「共通の根元を出発して分岐し始めた時」にまで遡ることに…
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Nishiguchi, Toshihiro: Motoko Tsujita
WP#17-06 (in Japanese) 一橋大学イノベーション研究センター （2017/05/09）
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米倉誠一郎
東洋経済新報社, 2017年『ベスト経済書』第5位（『週間エコノミスト』）（2017/04/28）
【書評】 『日本経済新聞』、『読売新聞』、『世界経済評論』、『経営史学』等で取り上げられました。 http://hitotsubashiiir.blogspot.com/2018/06/blog-post.html
軽部 大
有斐閣（2017/04/28）
【書評】 『組織科学』(第51巻3号, 評者：大阪市立大学・吉村典久先生）/ 『書斎の窓』（法政大学・近能善範先生） http://www.yuhikaku.co.jp/static/shosai_mado/html/1711/05.html 【要旨】 日本企業が長期に低迷してきた原因は，企業戦略や組織のあり方という表面的…
原泰史 : 吉岡（小林）徹 : 蘆澤雄亮
WP#17-05 一橋大学イノベーション研究センター （2017/04/20）
製品のデザインはイノベーションの重要な要素であるが、消費者や製造者に対するアンケート調査に拠る以外には計測可能な指標が乏しく、十分な研究の蓄積が乏しかった。意匠のデータにより、これを計測する動きがあるが、幾つかの先行研究が指摘するとおり、適用可能な条件が限られている。最大の制約は企業ごとの出願性向の偏りである。これに対して、日本のグッド…
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Okada, Yoshimi : Sadao Nagaoka
『Patents in Japan, Millennial Asia』 Vol.8 No.1 pp. 26-47 （2017/04/11）
論文
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Kaoru, Nabeshima : Mila Kashcheeva : Byeongwoo Kang
No. 654 IDE Discussion Papers （2017/04/01）
Many countries are interested in strengthening their technological capabilities to achieve high growth rates. Knowledge flow is a key to build technological capabilities…
植杉威一郎 : 中島賢太郎 : 細野薫
17-J-033 RIETI Discussion Paper Series （2017/04/01）
減損会計とは、企業が保有する資産価値が減少した場合に、当該資産の貸借対照表上の価額を減らすとともに、減損分を利益額から差し引く会計上の取扱いである。日本では、固定資産の減損会計基準が2005年度から強制適用されたが、景気低迷期にその導入が議論されたこともあり、負の影響を懸念する見方も多かった。一方、先行研究の多くは、減損会計を含む保守的…
Inoue, Hiroyasu : Kentaro Nakajima : Yukiko Saito
17-E-034 RIETI Discussion Paper Series （2017/03/31）
Malen, Joel: Alfred A. Marcus
『Business & Society』 （2017/03/31）
Technological development plays a critical role in society’s ability to address environmental issues. Building on Teece’s profiting from innovation framework, we articul…
日経企業行動コンファレンス2017 コンファレンスペーパー （2017/03/30）
コンファレンスペーパー：青島矢一
研究会・講演録・講義録・コンファレンスペーパー
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木村めぐみ：外木暁幸：小松怜史：大竹暁
New ESRI Working Paper No.38 内閣府経済社会総合研究所 （2017/03/30）
国民経済計算の国際基準である 2008SNA では、映画を含む「娯楽、文学、芸 術作品の原本」を固定資産として取り扱うことが勧告されている。しかし、我が国においては、基礎統計の制約により知的財産生産物には計上していない。本稿 では、「娯楽、文学、芸術作品の原本」のうち、まず映画に着目し、制作費とい った映画の資本化に必要な情報の収集・整…
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